東北大学病院

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医療安全推進室

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室長あいさつ

 安全安心の医療は患者さんの何よりの願いです。医療安全推進室は、医療事故(有害事象)を防止し医療の質と安全性を向上させるため、本院の「医療に関する安全管理指針 平成23年最終改訂」に基づいて業務を行っています。主な業務は、現場からのインシデント報告をもとに現状を分析し、医療事故の要因を探り、対策を立て、対策を実行することです。

 近年の医療は、今まで救えなかった患者さんを救えるようになった福音をもたらしました。その一方、ますます専門的・複雑・侵襲的になり、一度不具合が生じると生命への危険や重篤な後遺症を残してしまう危険性をはらんだリスクの高いものとなっています。特に、特定機能病院である本院には重症・難病・高リスクの患者さんが数多く来院されます。このような状況で医療事故の未然防止と、不幸にして起きてしまった事故に対応し、事故の再発防止を図るには、医療を担う種々の職種や組織を超えた病院の一丸となった取り組みが必要です。

 そのため、病院長直轄の医師の室長(特命教授)と二人の副室長(薬剤師、看護師)と兼任医師一人がジェネラルリスクマネージャーとして各部署から推薦された室員28名と共に医療安全推進室を構成し、各部署のリスクマネジャーやスタッフと連携して、より安全安心な医療を構築するため努力をしています。

医療安全推進室長
藤盛 啓成

室長 藤盛 啓成

室長 藤盛 啓成

室の特色

 医療安全推進室は本院全体の医療安全に関することを担当する部署です。平成13年8月1日に開設されました。
今日の医療はますます高度で専門的になっており、医療事故をもたらす要因も、ヒューマンエラーのほか医療機器に関わることがらや組織の運営に関わることなど、非常に複雑多岐にわたります。また特定機能病院である本院には重症・難病の患者さんが数多く来院されます。このような中で安全な医療を提供するためには、チーム医療を支える種々の職種の枠を越えて院内を挙げた取り組みが必要です。また患者さんのご協力が必要なこともたくさんあります。
そのような観点から、医療安全推進室は各診療科や部門に属さない病院長直属の部署で、しかも職種横断的な組織になっています。

 特命教授が室長となり、副室長と共にジェネラルリスクマネジャー(GRM)として活動しています。現在GRMは、医師(専任)、薬剤師(専従)、看護師(専従)の3名です。室員は33名で、医師、歯科医師、薬剤師、看護師、臨床検査技師、診療放射線技師、理学療法士、臨床工学技士、栄養士、事務職員などから構成されていて、毎月定例の医療安全推進室会議を中心に意見や情報の交換を行い、院内各部署と連係して医療安全面で患者さんやスタッフの支援、調整を行っています。

 患者さんのご希望がある場合には、医療相談室とも連係をとりながらGRMが患者さんやご家族からのご相談にも応じます。

医療安全推進室の主な業務

 より質の高い医療を目指すために、医療事故を予防するための活動や、不幸にして起きてしまった事故に対応して再発の防止を図ったりする活動を行っています。

  • 医療安全推進委員会(毎月1回)の運営及び情報提供
  • 医療の質及び安全性の向上に係る対策の検討・実行
  • 医療事故並びにインシデントの収集、分析及び業務改善の提言等
  • 医療の安全管理に係る教育・研修事業の企画及び運営
  • 医療安全管理のための院内巡視と提言
  • 医療安全推進室会議(毎月1回)の運営及び情報提供
  • リスクマネジャー会議(毎月1回)の運営と情報提供
  • 医療安全管理マニュアルの作成

本院の医療安全管理体制

 本院では、平成14年11月29日に行った『医療安全取り組み宣言』に則って、医療安全管理指針を定めています。
院内各部署にはそれぞれリスクマネジャーが任命されています(各診療科の副科長、各中央診療施設等の副部長、看護師長)。

医療安全取り組み宣言

本院の医療安全推進活動のあゆみ

<医療安全推進室設置前>

昭和60年頃より 事故報告を開始(主に看護部)
平成11年 9月 医療事故防止対策委員会設置(現在は医療安全推進委員会)
医療事故専門委員会設置(当該事案毎)
医療事故対策会議設置、各診療科に医療事故担当医を置く
平成12年 3月 医療事故担当医をリスクマネジャーとし、各部署にリスクマネジャーを配置
医療事故防止対策会議の名称をリスクマネジャー会議と変更
医療事故等防止対策マニュアル(第1版)を発行し、職員全員に配布
6月 医療事故防止に関する外部評価委員会設置
10月 インシデント・アクシデントレポートの報告制度開始
平成13年 4月 専任リスクマネジャー(看護師)配置
7月 医療事故等防止対策マニュアル改訂(第2版)

<医療安全推進室設置後>

平成13年 8月 医療安全推進室設置
9月 「医療提供システムの総合的質管理手法に関する研究」に参加
12月 医療安全推進室広報紙 「グラジオラス通信」発行開始
QCサークル勉強会開始
平成14年 4月 医療事故調査委員会設置
各部署のリスクマネジャーはバッジを装着(グラジオラスのデザイン)
6月 複数職種の合同プロジェクトチーム結成(インスリン、危険薬)標準化活動開始
→現在の標準化推進部会のワーキンググループへ発展
7月 院内LANを利用したオンラインインシデントレポートシステム稼働
10月 米国医療安全管理視察
11月 インシデント審議会開始
医療安全取り組み宣言の会
12月 リスクマネジャー会議をすべてのリスクマネジャーが参加する会議と変更
平成15年 2月 医師のGRM就任
医療安全推進室組織体制見直し 室員を増員
病院長視察に同行
3月 医療の質向上に関する活動報告会開始
4月 グラジオラス通信月1回定期発行とする
QCサークル勉強会を「KAIZEN」勉強会と名称を変更し、問題解決方法・インシデント事例分析方法の勉強会としてシリーズ化する
リスクマネジャー会議で時系列事象関連図を用いた事例分析をプレゼンテーション
7月 複数職種による転倒転落防止チーム結成
11月 グラジオラス通信トリビア編
平成16年 2月 「お役に立ちたいツアー」(各部署の巡回)開始
3月 携帯版医療安全管理マニュアル作成、職員全員に配布
9月 医療事故等防止対策マニュアル改訂、医療安全管理マニュアルと名称を変更(第3版)
6月 診療科対象の院内出張講座開始(~平成17年2月)
11月 医療事故発生時の対応シミュレーション(~平成17年2月)
平成17年 3月 KAIZEN勉強会テキスト作成
5月〜 GRM3名体制(医師、看護師、薬剤師)
6月 (財)日本医療機能評価機構の認定取得
9月 「糖尿病他科往診ノート(インスリン関連指示ラベル・血糖値表・医師指示書の使い方)」の提示
10月 リスクマネジャー対象にアナフィラキシーショックシミュレーション実施
各部署で伝達講習(~平成18年3月)
11月 携帯版医療安全管理マニュアル改訂版発行
平成18年 4月〜 保険診療報酬(医療安全対策加算)算定
5月 全職員対象に研修会「医療安全必修コース」実施
6月 重症患者予定転院時の情報提供書の運用開始
「MRI磁場体験ツアー」実施
10月 高度救命救急センター開設にあわせ院内救急コール(専用電話)開設
医療安全管理マニュアル第4版発行
11月 入院患者用安全サンダル「安全足進」の開発
平成19年 1月 CVセンター開設
診療内規の制定
2月 携帯版医療安全管理マニュアル(本編第4版準拠)発行
4月 医療安全研修承認バッチの配布開始
10月 医薬品安全管理室、医療機器安全管理室の設置、医薬品安全管理手順書の策定
平成20年 3月 各部署医療安全研修制度開始
4月 医療機器点検の日の制定
6月 医療安全全国共同行動へ参画
10月 診療行為に関連した死亡の調査分析モデル事業参画
11月 児童虐待対応委員会の設置
12月 医療安全管理マニュアル第5版発行
平成21年 4月 新インシデントレポートシステムの運用開始
11月 患者確認キャンペーン実施
平成22年 2月 歯科医療センターの廃止に伴い、医療安全推進室歯科分室を設置
4月 医療現場におけるコーチングの有用性の検証研究に参加
平成23年 7月 医療安全管理マニュアル第6版及び第6版携帯版発行
平成24年 4月 医療安全推進室内規を改正し、医療安全推進室の教員(医師GRM)を室長
平成25年 5月 KAIZEN勉強会テキスト第4版発行
6月 平成25年6月転倒転落防止キャンペーン

平成25年6月転倒転落防止キャンペーン

氏名確認についての患者さんへの
お願いのポスター

転倒転落防止キャンペーンポスター

医薬品と医薬機器の相互作用情報に関する実態調査研究

  東北大学病院では医療安全推進室を中心に平成28年度から国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の委託研究として医療機器の材質における薬剤との相互作用に関する研究を行っております。
   医薬品を適切かつ安全に投与するには、注射筒や輸液セット等の医療機器の適切な使用が不可欠です。使用時には医薬品成分と医療機器の材質の接触により、それぞれに物理化学的な変化が生じることがあり、医薬品成分の析出、吸着等や医療機器の閉塞、劣化、破損等による液漏れ等が報告されています。
  これらの事象は、それぞれの添付文書に「相互作用」として使用上の注意や禁忌の項目に注意喚起がなされています。しかし、発生要因には使用者の理解不足や、医療施設内及び業者間で発生情報の伝達が不十分な時があることが指摘されています。
  そこで、本研究では、厚生労働省、医薬品医療機器総合機構(PMDA)、医薬品及び医療機器の各関係団体の協力を得ながら、相互作用を発生する組み合わせの探索や影響因子について網羅的に試験・検討し、注意喚起すべき事象を特定するとともに、医療機関内だけでなく国内の情報連携体制の現状を調査することと致しました。
  本調査結果は、学会等で公表するとともに厚生労働省や上記関係団体等に提供され、添付文書改訂等の参考となります。

検討項目

1. プラスチック製医療機器の化学的及び物理化学的特性に及ぼす薬剤の影響評価
2. プラスチック製医療機器の生物学的安全性に関する薬剤の影響評価
3. プラスチック製医療機器の力学特性に対する薬剤の影響評価
4. 薬剤投与における薬剤・医療機器間の相互作用に関する情報管理実態調査


つきましては、お忙しい中恐縮ではありますが、本調査の趣旨をご理解頂き、ご協力の程、よろしくお願い致します。

研究代表者:国立医薬品食品衛生研究所 医療機器部長 蓜島 由二
研究分担者:東北大学病院 医療安全推進室長 藤盛 啓成
研究協力者:東北大学病院 薬剤部長・医薬品安全管理室長 眞野 成康

東北公済病院 薬局長・医薬品安全管理責任者 中村 浩規

 

 

► 調査実施要綱と問合せ先(PDF)

► 参考資料: 平成26年度日本病院薬剤師会学術第一小委員会報告‐抜粋‐(PDF)

► 以下の回答用ページから入力して下さい。

薬剤投与における薬剤・医療機器間の相互作用に関する情報管理実態調査の回答ページ